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朝日新聞の大罪


2014年8月5日、朝日新聞が朝刊で従軍慰安婦を
めぐる報道について、誤りがあったとして一部訂正した。
しかし、強制連行は、そういった事実はないと認めたが、
広い意味での強制性はあったと考えていると、
未だにその罪の大きさを認めない。

従軍慰安婦については、ネットでググれば
いくらでも朝鮮人慰安婦強制連行はなかったらしい、
嘘であろうという事実が探り出されるだろう。
いいまとめが転がっていたので転載しておく。

****************************************************

①強制連行があった村や町の名前が特定されていない。
「○○村慰安婦強制連行事件」という情報がない。

②この件が問題化した1990年代以前の韓国の記録で
慰安婦強制連行を記載したものが皆無。

③1990年代以前、これを描いた小説や映画も作られていない。
フィクションとしてすら記録がない。

④韓国の建国時から行われている反日教育の題材として慰安婦が
使用され始めたのも1990年代から。

⑤日韓基本条約の時にも議論されてない。
当時、韓国は様々な理由を並べて日本に金を要求していた。

⑥1945年から1990年代まで多数(20万人?)の被害者が全員、
沈黙していたというのは不自然。

⑦「私の娘/妻/母/姉/妹が日本軍にさらわれた」という人の記録がない。

⑧第三者目撃情報がない。誰にも見られずに多数の人を
連行するのは不可能。

⑨強制連行実行者の証言がない。吉田証言はウソと判明している。

⑩当時の朝鮮の警察官や役人の大半は朝鮮人だった。

⑪抗議活動の記録がない。多数の女性がさらわれたなら
暴動が起きたはず。

⑫韓国は昔も今も売春大国。第二次大戦中も売買春市場が
広く存在していた。

⑬慰安婦本人もしくは親などの代理人が多額の金銭を得ていた。

⑭売春業者が堂々と広告を出して、高額の報酬で慰安婦を
募集していた。

⑮多くの慰安婦が休日に映画やショッピングなどに出かけていた。

⑯元慰安婦の証言の多くは「親に売られた」「だまされた」と述べている。

⑰「強制連行された」という証言は少数で内容に疑問のあるケースが多い。

⑱日本の当局は悪質な売春業者を取り締まっていた。
その業者の多くは朝鮮人だった。

⑲戦後インドネシア慰安婦強制事件は犯罪として立件されている。
朝鮮では立件されていない。

⑳多数の慰安婦を強制連行するのに必要な組織、人員、設備、
費用に関する情報がない。


****************************************************

朝日新聞は43年から44年にかけて朝鮮半島で約2千人の女性を
強制連行したとする吉田証言を根拠に、「従軍慰安婦」についての
ねつ造記事を世界に向けて発信し続けた。
そして韓国の国を挙げての反日運動の根拠として採用され、
結果、現在、日本は世界中で悪者に仕立て上げられ、
慰安婦への国家補償などを勧告した96年2月の国連人権委員会の
クマラスワミ報告書、国連人権委員会(スイス・ジュネーブ)の
日本に対する賠償の勧告、米国における慰安婦像の建立等に
つながっている。

日本は性奴隷として韓国女性を強制連行して、
多大な苦痛を与えたのに、その反省と賠償を少しもしない
卑劣な国というレッテル貼りを世界中にされているのが現状なのだ。

今回、従軍慰安婦問題の一番大きな根拠は朝日新聞の
ねつ造だったことが明確になった。

安倍総理も朝日新聞は今回の訂正について、世界に向けて
きちんと発信すべきと言っている。

世界中に広められた風評に基づく日本に対する誤った認識を
変えさせるには、相当の労力と時間が必要だろう。
労力と時間を一番費やして弁明に奔走しなければならないのは
朝日新聞なのに、検証機関を作って、そこで検証して後日報告等、
未だに迅速に誤りをただすという真摯な態度は見られない。

しかも、朝日新聞は未だに世界に向けて訂正記事を、
大きくはっきりと発信しないまま、今度は女性の人権問題を
持ち出して、論点をすり替えて誤魔化そうとしている。

つまり、
「従軍慰安婦の証言は事実である→証言を検証してはならない→
人権問題である。」 という論法なのである。

従軍慰安婦の証言が嘘であることは明白だが、
嘘というはっきりとした証拠がないというのが根拠らしい。

また、社員が個々に姑息ないいわけを始めたり、被害者面をし始めている。
しかし同情の余地はない。

朝日新聞は福島原発における吉田調書に関しても、

「吉田調書を入手してるのは我々だけだから批判は当たらないと思った」

と会見で口走った。これをわかりやすく言えば、

「どうせバレないから適当に好きなように記事に書きました」ってことです。


「朝日新聞は信用できない反日情報機関。」

もはや日本に於いては常識となった認識である。
もはやまともなメディアとして立ち直れないのではないかと思うし、
立ち直らない方が日本国の為だろうとも思う。
ペンは剣よりも強しという。
しかし、朝日はペンの使い方を間違ってしまった。
ペンの使い方によっては大きな暴力になる。
朝日新聞は戦後長年にわたり、日本に対して暴力をふるい続けてきた。
政治の監視機関ではなく、政治を混乱させ日本の権威を失墜させる
ことに注力してきた。
その代償を私たち日本人は、いまこそ払ってもらわなければならないし、
日本社会全体で、この反日諜報組織の行動をこれからは
監視し続けなければならない。

テレ朝の番組内で、火を燃やす為に使ったのがライバル紙の
産経新聞だとか、わからないだろう、バレないだろうと思って、
陰でコソコソと姑息に、訂正会見後も反省することなく、
日本人をバカにするようなことをやってるのが、
この新聞社の体質なんですから。

また村山談話、河野談話等、誤った事実に基づいて出された
談話は直ちに撤回して、新たに事実に基づいて新しい談話を出すべきだ。
従軍慰安婦問題については、朝日新聞が一番の大罪であろうが、
安易に謝ってしまった政府や外務省にも責任の一端はあるように
思われる。
日本の矜恃と誇りを掛けて、政府機関の皆さん、
しっかりと仕事をしてください。

そして最後に朝日新聞がよく使う、外国の声の仕組みについてです。

【朝日新聞反日記事ロンダリングの仕組み】
1.偏向・曲解・自作自演で反日記事をでっち上げる。
2.朝日と同じ住所のNYタイムズや仲間の反日メディアWSJ等で
 自社記事を海外からの批判・懸念にロンダリング
3.ロンダリングした自社の反日記事を「輸入」し、ロンダリング後の
 自社記事をあたかも「海外からの批判・懸念」として大々的に報道
4.2-3をエンドレスリピート

※2で良く使われるメディア等
新聞・・・ニューヨークタイムズ・ウォールストリートジャーナル
(※毎日新聞と提携しているが、朝日の反日記事ロンダとも連動)・
ワシントンポスト・新華社・環球時報等の中国メディア・
韓国メディア、タイムズ・オブ・インディア等
団体・・・サイモン・ウィーゼンタール・センター
      (ユダヤホロコースト産業/反日請負ビジネス)等
議員・・・マイク・ホンダと仲間の反日利権ユダヤ人議員等
自己ロンダリング・・・ハフィントンポスト(=朝日新聞) テレビ朝日

ニューヨークタイムズ東京支局
東京都中央区築地5-3-2
朝日新聞社
東京都中央区築地5-3-2

【おすすめ検索ワード】
藤えりか サイモン・ウィーゼンタール・センター site:asahi.com

【何故か彼等の意見が「外国からの批判」になってしまう
                     不思議な記者達(棒】
・朝日新聞ロス支局 藤えりか
・朝日新聞 アメリカ総局 大島隆
・毎日新聞サンパウロ支局 朴鐘珠
・NYタイムズ 田淵広子 大西哲光 玉本偉
・AP通信 山口真里
・ロイター通信 久保信博
・ウォールストリート・ジャーナル 林由佳
・AFP通信 伊藤真悟
・サーチナ 李信恵

この仕組みが朝日新聞の外国からの批判の仕組みです。

朝日新聞、どこまで反日思想で腐りきってるのか、
もう唖然としてしまいますね。
こんな新聞社はもう日本からなくなってほしい。
心からそう願っています。

あさひ
<< 2012年10/5 朝日新聞への反日報道に関する抗議デモを
自社ビルから嘲るように見下ろす朝日新聞社の人間たち。 >>
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