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餃子と死刑と日教組と

まず毒入り餃子事件。
案の定、中国側のメディア等は日本が騒ぎ過ぎなどの批判一色。
昨日予想した通り。本当に糞民族だな。
毒入り餃子を返品するんで、自分らで喰ってから、
批判なり、なんなりしろ。

中国食品がスーパーから撤去されつつある。
大変いい傾向だと思う。
基本的に中国の食品は信頼できない。
反日教育に染められて、生活の為に仕方なく、敵意を持って
日本向けの野菜を作っている中国人が作った農薬まみれの野菜を
食べるより、安全で信頼できる国内産の野菜を食べようよ。
日本はもっと食糧自給率を高めるべきだし、
この機に、消費者の多くが、高くても日本製の野菜を買うとか、
そういう風潮が定着して欲しい。

しかし、政府もマスコミも、対応がピントずれてるよなぁ。
この問題で日中関係が悪化することに懸念?
なぜ、中国の顔色ばかりを伺って、毒を喰って苦しむ国民に目を
向けない?
中国の何に遠慮する必要があるの?
日本は被害者であって、殴られて、相手の拳は痛くなかったかと
気にするような、見当違いの変な気の使い方をするから、
中国になめられるんだろ。
殴られたら殴り返せ!プライドの無い国になっちゃいけない。
日本には今回の件で、大いに文句を言う「権利」がある。
毅然とした態度を取れる日本。
相手にへらへらする態度は本当に腹に据えかねる。
しっかりしろ、日本!


つぎ、3名の死刑が執行された件。
日本が殺人国家になるだとか、死刑廃止論者たちが騒いでいるが、
まったくこいつらは物事の本筋を理解していない。
そもそも日本の法律上、なかなか死刑という判決は出にくい。
俺らがニュースを見ていても、こいつは死刑が妥当と思っても、
懲役刑だったりするだろ。
それだけ、死刑判決というからには、余程の罪を犯したということだ。
死刑制度が無くなれば、間違いなく犯罪は増加する。
法は誰の為に存在する?
常々俺が述べている通り、被害者の為に存在すべきもので、
加害者擁護の為に、法は存在するのではない。

騒いでいる中に、例の山口母子殺人事件の弁護をしている
安田がいる。
しかし、こいつはある意味いい存在。
こいつが主張することの異様さ、奇怪さに、国民の多くが警戒感を抱き、
こいつが死刑廃止などと叫ぶ度に逆効果になっていくからね。

最後に日教組の全体集会が中止。
ホテルが会場を貸すことを拒否したらしい。
裁判沙汰になり、裁判所が会場使用の許可の仮処分を下したらしいが、
そもそもここがおかしい。
ホテルだって、民間会社に過ぎないのであって、取引先を選択する権利が
あるはずだ。
当然、自分のホテルの客としてそぐわない客に対しては、
宿泊拒否してもいいはずだろ。
なぜいつも外国人を拒否したら裁判沙汰になるとか、おかしいだろ。
誰を泊めようが、拒否しようが、ホテルを経営している人間の勝手だろ。
旅館業法というのがあって、宿泊を拒むことを禁止しているらしい。
違反すれば2万円以下の罰金が科せられる場合があるとのことだ。
しかし、そもそもこの法律がおかしいと俺は思うけどなぁ。
今回、ホテル側もまずかったな。
俺がホテルの担当者だったら、日教組などと聞けば即座に
生憎当日は他の予約が入ってまして・・と答え、お断りするだろう。

日教組と言えば、「日本が核を持つことは許されない。しかし中国の核は
良い核だ。」とか、昔、従軍慰安婦単だったと涙ながらに話す、
実態は単なる売春婦だった朝鮮人のばあさんに、ひざまずいて生徒に
謝罪を強要する教師などで構成する左翼団体なんだが、
ぶっちゃけこんなの無くなればよい。
無垢な子供に変な思想を植え付けることはとても危険であり、
特に教師という立場を利用して、思想教育をする教師が
実在することは、日本にとっても大問題だと思う。
大体、なんだよ、国歌斉唱の時に起立しないとか、考え違いも甚だしい。
国家公務員なんでしょ。日本国という国から給料貰って生活してるんでしょ。
君が代云々言うなら、教師辞めてから言え。

こうして、ちらちらと書くと、やっぱり日本を変な国にしているのは、
行き過ぎた左翼思想の団体やら共産国家が元凶のようだ。
戦争を起こしたという負い目をいつまでもちらつかせながら、
お隣の共産国家の後押しを受けた左翼どもが日本をかなり左に傾けた。
左翼思想は安田弁護士のような司法界、そして自民党のチャイナスクールのような
国家の中にまで入り込んでしまった。
そうした混乱の中、民間では公明党を後押しする妙な宗教団体
(仏ではオカルト宗教として布教禁止)の跳梁を許し、
また、在日団体の不当な土地占拠と税金未払いなどの特権を、
暗黙のうちに許してしまった。

しかし、情報社会の発展とともに、理不尽と感じる国民が増え続けて、
日本がまともではないことに気づき、正そうという風潮になりつつある。
日本の国民を洗脳することに限界を感じ始めた売国奴たちは、
次の手として、外国人に参政権を与え、国家の中枢を汚染し、
また人権擁護法案で国民の声を潰すことを考え、蠢動し始めている。

外国人参政権、人権擁護法案、これらは絶対に認めてはならない。
日本が日本人の為の国家でなくなります。
この件に関して在日朝鮮人たちは、よく差別という言葉をよく使う。
「差別」とは、合理的理由なく、異なった取り扱いをすることであって、
勘違いしてもらっては困る。
俺たちは別に差別しようとしているのではない。
合理的な理由があって異なった取り扱いにするという意味の
「区別」をしようとしているだけなのだ。
日本国は日本人の為に存在する。
至極当然のことだ。
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